話題のビットコインヘッジファンドについて徹底解説!

ビットコインヘッジファンド

2017年に注目を浴び、価格が急上昇したビットコイン。年初から約20倍も価格が上昇したことを受け、ヘッジファンドがビットコイン投資を始める動きは加速しています。

直近では、約11兆円を運用する英大手ヘッジファンド「Man Group」がビットコインへの投資を開始することを示唆しており、ビットコイン市場にはさらなる資金が流れ込むと予想されます。

なので、いまだ成長中の仮想通貨市場を今後牽引するであろうヘッジファンドとビットコインの動向はきちんと把握しておく必要があります。

そこで今回はヘッジファンドとビットコインの最新動向について具体的に以下の3つ

  • ビットコインヘッジファンドの増加
  • ビットコイン先物取引の開始
  • 今後のビットコインヘッジファンドの動向

 
を解説します!

以上の3つを理解すれば、ヘッジファンドとビットコインの動向が分かり、今後の仮想通貨投資にもぜひ役に立ちますよ!

ではまずビットコインに投資するヘッジファンドが増加している現在の状況から振り返りましょう!

ヘッジファンドがビットコイン市場に続々と参加!

ビットコインに投資するヘッジファンドの数は2017年に入ってから急増しています。これまでの推移とともに振り返っていきましょう!

2017年にビットコインヘッジファンドは急増

これまでビットコインに投資するヘッジファンドの数は毎年10本設定される程度であり、2016年は11本のビットコインヘッジファンドが設定されました。

ただ2017年に入ると、仮想通貨市場全体が注目を浴びたこともあり、ビットコインヘッジファンドが80本以上設定されています。実際、グラフにしてみると以下になります。

こうして見ると、やはり2017年から一気にヘッジファンドがビットコインに注目していることが分かりますよね。ただこれらのビットコインヘッジファンドは実はあまり規模が大きくなく、実績に乏しいのが現状です。

というのもビットコインなどの仮想通貨市場はまだ成長期であり、価格の乱高下が頻繁に起こります。そしてヘッジファンドは顧客の資金を預かっており、損失を出した場合にはその原因をきちんと顧客に説明する責任があります。

ただ仮想通貨の投資は値動きが激しい分、損失を出した場合に原因を説明するのが難しいです。なので大手のヘッジファンドはビットコインなどの仮想通貨への投資を控えているというわけです。

またそれに伴い、大手をはじめとするヘッジファンド業界ではビットコインへの投資の見解が分かれています。そこで次はヘッジファンド界におけるビットコインの見方を紹介します!

ビットコインの見方は割れる

ではビットコインについて、ヘッジファンドはどのような見解を持っているかというと以下になります。今回は「賛成派」と「懐疑派」に分けて紹介します!

賛成派
  • 「ビットコインのようなデジタル通貨のコンセプトには興味深いものがある」
懐疑派
  • 「仮想通貨はおそらく今後も生き残るのだろうが、分析が難しく、乱高下するし、一部は詐欺に使われやすそうだ」
  • 「流動性に大きな疑問がある」
  • 「われわれにとって最大のリスクは、これがいんちきなのか、流行なのか、それとも定着するかという点だ。20年前の『たまごっち』と一緒ではないのか」

 
以上がヘッジファンドがビットコインなどの仮想通貨に抱いている見方の一例です。やはりまだ仮想通貨市場は成熟していない市場であるため、消極的なヘッジファンドが多いのが現実です。

そもそも先ほども述べた通り、ヘッジファンドは説明責任を負っているため、仮想通貨ではその責任を果たすことも難しいのでしょう。

このように今はまだ消極的なヘッジファンドが多いですが、今後ビットコイン先物取引が導入されることでビットコインに投資するヘッジファンドはさらに増加していくと思われます。この先物取引については後ほど紹介します!

では次に現時点でビットコインなどの仮想通貨に投資しているヘッジファンドを2社紹介したいと思います!ちなみにそのうちの1社は、世界で名だたるヘッジファンド「マン・グループ」なのでその動向は要チェックです!

現時点でビットコインに投資しているヘッジファンドとは?

ビットコインに投資しているヘッジファンド

まず初めに約11兆円を運用する英大手ヘッジファンド「マン・グループ」のルーク・エリックCEOはビットコインが将来的な投資対象になり得ることを発表しました。彼は以下のように述べています。

「ビットコインのようなデジタル通貨のコンセプトには興味深いものがある。現在ビットコインは我々のポートフォリオに組み込まれていないが、CMEが予定通りにビットコインの先物商品を取り扱えば、ポートフォリオに組み込まれる可能性は十分にある」

ちなみにこの声明は、アメリカの取引所CMEグループが「ビットコイン先物取引を開始する」と発表したことを受けたものであります。

従来はビットコインの価格が下落する局面で利益を上げることは難しかったのですが、この先物取引の導入によって価格が下がる場合にも簡単に儲けることが出来るようになったのです。

この「マン・グループ」のようにビットコイン先物取引が開始されることを受けて、ビットコインなどの仮想通貨への投資を検討しているヘッジファンドは数多くいます。今後の動向には注目が集まりますね!

そしてもう一つ「Bit FX Fund」という国内ヘッジファンドもビットコインをはじめとする仮想通貨に投資を行っています。このヘッジファンドは仮想通貨専門であり、海外の証券会社と連携しています。

ただ「仮想通貨専門」というのは正直リスクが大きいです。仮想通貨市場は新興市場であるため、専門家といえど相場を予測するのは不可能に近いです。

この点を踏まえると、BitFX Fundはお金を預けることが出来るほどの安全性を欠いているのではないかと思われます。この点は頭に入れておくと良いでしょう。

以上、ビットコインに投資しているヘッジファンドなどを紹介しました。マン・グループはまだ検討段階ですが、いずれビットコインなどに投資を開始すると思われます。注目していきましょう!

では先ほども紹介した「ビットコイン先物取引」について次に解説します!これにより仮想通貨ヘッジファンドはさらに増加することが見込まれます。詳しく見ていきましょう! 
 

先物取引の開始により「空売り」が可能に!

「空売り」

そもそも先物取引とは「将来に行う商品(ビットコインなど)の売買価格を、前もって決めた状態で取引する」ことを指します。例えば「1か月後に1ビットコイン=100万円で買う」取引などが、この先物取引に当たります。

ちなみにこの場合、1か月後に1ビットコインが100万円以上の価格を記録していれば利益が得られますよね。1か月後に1ビットコイン=120万円であれば、20万円の利益が得られます。

そしてこの先物取引の最大のメリットは「空売りができる」ことです。空売りとは「価格が下がるのを見越して、あらかじめ売る」ことを指します。いまいちピンと来ないですよね...。詳しく解説します!

例えば現在1ビットコイン=100万円であり、1か月後に1ビットコイン=80万円に下がると予測した場合、

「現時点で1ビットコインを売り、1か月後に改めて1ビットコインを買い戻す」

ことを行えば20万円儲かりますよね。安く買って高く売ることを、順番を逆にして行っているわけです。

ただ現時点で1ビットコインを持っていない場合は、証券会社などから「借りる」ことで売ることが出来ます。この1連の流れが「空売り」というものです。

この空売りによってヘッジファンドを含むビットコインの投資家は、ビットコインの価格が下がっても儲けることが出来ますよね。先物取引が導入されることで多くのヘッジファンドがビットコインへの投資を前向きに検討しています。

では今後ビットコインをめぐるヘッジファンドの動向はどうなっていくのでしょうか?最後に今後の流れについて解説したいと思います! 
 

これまでのまとめと今後の動向

今後ビットコインをめぐる動向としては以下の2つが考えられます。

  • ビットコインの価格は安定
  • ヘッジファンドなどのポートフォリオにビットコインが組み込まれる

 
ではそれぞれ解説していきます!

今後ビットコインの価格は落ち着く

先ほど解説した先物取引により、今後ビットコインの価格は安定すると思われます。なぜならヘッジファンドを含む多くの機関投資家がビットコイン市場に参入するからです。

現在のビットコイン市場に参入している投資家の大半は「個人投資家」でありますが、今後は機関投資家がメインとなります。

それに応じて個人投資家による狼狽売りなども減少すると思われますので、価格が大幅に下落することは少なくなると考えられますよね。

さらに「空売り」についても、最終的に空売りを行った投資家は「買い戻す」必要があります。なので一方的に価格が下がり続ける可能性も小さいです。

以上を踏まえると、ビットコインの価格は今後安定すると思われ、投機対象ではなく「投資」対象としてビットコインが確立されるでしょう。

ビットコインが運用資産の一部に

さらにビットコインをはじめとする仮想通貨のメリットは「国や経済動向に左右されない」ことです。

従来の投資商品(株や債券など)はアメリカや日本などの景気や金融政策などによって価格は大きく変動します。日本銀行の金融緩和などが代表例ですよね。

ただ一方で仮想通貨は国が発行しているものではありません。いわゆる「非中央集権」であり、仮想通貨ネットワークに参加している投資家全員でビットコインなどを管理しています。

なので金融政策や政治的なイベントなどの影響を仮想通貨は一切受けません。事実、2017年北朝鮮による弾道ミサイル発射時にも、日本の株価は下がりましたが、ビットコインなどは影響を受けていません。

この特性を活かしてヘッジファンドがビットコインなどの仮想通貨を運用資産に組み入れる動きは加速すると思われます。リスクヘッジの手段としても優れているというわけです。

以上、ヘッジファンドとビットコインの今後について解説しました。先物取引が導入されることから、今後さらに多くのヘッジファンドがビットコイン取引を開始すると思われます。

そしてビットコイン市場はさらに成熟し、価格も安定する可能性が高いので、随時ビットコインとヘッジファンドの動向はチェックしていきましょう!
 
 

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